シンクタンクからの眼 2025年8月26日

スマホ/WiFi/5G等により「人」は何処まで壊れるか 『Wisdom Columns』

今回は『賢者コラム Wisdom Columns』として、「知の巨人」として広く知られ、多くの人々を啓発し導いてこられた紺野大介先生の寄稿文をご紹介いたします。

スマホ/WiFi/5G等により「人」は何処まで壊れるか ー電磁波被爆の高い危険度と低い認知度ー

　（社）次世代エネルギー研究開発機構による「溶融塩炉(Molten Salt Reactor)の研究開発」に責任者の一人として10年以上関わってきた。５年前の2020年、本件MSRの国際動向擦り合わせの一環として、パリのOECD本部における会議、及びドイツのカールスルーエにあるJRC(欧州原子力共同センター）を訪問、厳重な旧ITU(超ウラン元素研究所)の内部視察をした後、欧州科学者達との意見交換をした。
　昼食時、200名ほど入る大食堂で、たまたま放射線の専門家であるシュトットガルト出身のA博士と対面で座ったのだが、スマホを神経質そうに厚皮のケースに入れていた。彼は電磁波にも詳しく「一般人は放射線と聞くと身構えるが、電磁波については認識度が低く、それが危険なのです」＿＿と話し、一般の日常生活では原発問題が人々に与える影響より、電磁波による被爆の方がより深刻である旨、現状を語ったのである。
　その要旨は、電磁波被爆はスマホ（携帯電話を含む）、WiFi、無線LAN、監視カメラ、GPS、スマートメーター、5G等々、激増する人工電磁波がもたらす社会環境変化により、EHS（Electromagnetic Hyper Sensitivity：電磁波過敏症）患者を増大させている。
　それは頭痛、耳鳴り、眩暈、睡眠障害、血行不良、動悸、認知症などの諸症状を呈する事、EHSの発症メカニズムは未だ不明である事、世界で初めて電磁波被爆を患ったのは交流電流と無線開発で多大な業績を残したセルビア系米国人のNikola Tesla(1856～1943)である事、彼は自分が発明した交流電流（AC）で発生する電磁波が人体のエネルギーに対し余りにも強く、地球上でもっとも危険なものとなると予測したが解決策を見出せないまま亡くなった事、EHSによる人体への重篤症状は1981年NASAの報告書に既に明記されている事、それでも予防策が講じられなかったのはC.L.Russell博士によれば通信業界の権益、科学者の一部、WHO（世界保健機構）の一部の忖度組織、政治との癒着が指摘されている事、スマホの普及に伴い子供や若者の脳腫瘍の増加（スマホを1680時間使うと脳腫瘍発症が有意に相関する事例）、同じく米国の電磁波環境学者であるDevra Davis博士の報告では「人工電磁波の暴露に関し、現在米国での指導レベルは100年前に人類が浴びていた自然レベルの一兆倍だ」と述べている事、特に同博士の研究では、男性の精子がWiFiによってダメージを受ける事（精子をシャーレに入れ、非加熱状態でラップトップパソコンの下に置いて実験したところ、4時間でDNAがバラバラに切断された事例）、その元となる無線基地局（5G）が指数関数的に急増している事＿＿等々についてcoffee timeを超えて力説した。
　帰国後、これら電磁波被爆に関する多くの論文や資料を送付戴いた。
　周知の通り、通常「放射線」といえば高エネルギーの電荷をもったα線やβ線、電荷を持たない中性子線、及び短波長のガンマ線とX線の五つである。いずれも物質を透過する能力がある。この内α線、β線、中性子線は「粒子線」に分類されるが、ガンマ線（原子核から放出される）とX線（原子核の外側で発生する）は、「電磁波」に分類される放射線で「光」の仲間であることが相違点。ここで「電磁波」とは電場と磁場が相互に作用しながら空間を光と同じ速度で伝搬する波（波動）のことである。より具体的に述べれば、「電磁波」はガンマ線、Ｘ線の放射線を除けば、太陽光線である紫外線や可視光線や赤外線などの「光」、スマホやパソコン、Wi Fi、無線LANなどサブミリ波、マイクロ波、超短波などの所謂「電波」（高周波）、及び５Gなど通信設備の基地局から発生する「電磁界」の全ての総称であり、問題なのは、特に高周波（短波長）から電磁界までの所謂「人工電磁波」である。
　ところで電磁波に関し筆者が初めて異様な光景を目にしたのは、南アフリカのヨハネスブルグ郊外であった。1999年、南アのCSIR（科学・工業研究評議会：日本の理化学研究所と産業技術総合研究所の機能を併せ持った国立研究機関）へ出張中、トタン屋根の下に住んでいる貧しい黒人達は、時間になるとその日の食料を求めに右手に槍、左手に携帯を持って出てくる。聞けばサルや蛇やサソリなど漁りに行くのだ。水道や食料も満足に行き渡らないのに灼熱の大地にリレーアンテナ（無線中継施設＝基地局）だけは増設されており、CSIRの白人科学者S博士が「片手にヤリ、片手にケイタイ」の黒人の多くに不定愁訴が多いことを述べていた。それが電磁波暴露の一環なのか否か、当時の筆者には知見乏しく、その全体像は懐疑的に見えたものであった。
　しかし今はそれらが懐疑的なものでなく確信になりつつある。
　何故なら日本でも現代病EHS(電磁波過敏症)で苦しむ多数の被爆者がでていることがかなり報告されており、身近な知人にEHS罹患者がいたからでもある。筆者の知人は、周辺でスマホを使うと背中や頭部がジリジリとし眩暈や頭痛や嘔吐の症状が繰り返され、重度の倦怠感を伴って思考困難となり休職、藁をも掴む心境で駆け込んだ“並み”の医者の診断は「鬱病」。日本にEHSを診断できる医者が極めて限られているからであろう。その後知人は神経内科で長年十数種類の薬漬けの日々で意識朦朧となり遂に退職を余儀なくされ、廃人直前でEHS疾患と判明したのである。いわば「目に見えない弾丸で身体を撃ち抜かれ、脳頭部を中心にもがき苦しんでいる状態」ともいえよう。
　EHS症状を引き起こすと考えられる電磁波の発生源の最大はスマホ基地局が70.7%、他人のスマホ64％、パソコン62.7％、送電線60.0%といった種々の調査報告がある。
　最近では、健常人でも電磁波被爆による発癌、特に脳腫瘍。及び自律神経失調、ADHD（注意欠如・多動性障害）、自殺、白内障、認知症発症の若年化、心筋梗塞、自閉症、ALS、青少年の精子数の激減、流産や奇形児出産とホルモンとの強い相関、などが疫学的確からしさに加え、医学的に、臨床的に、世界各国で急速に顕在化しつつある。
　電磁波被爆の全貌は紙面の都合で網羅できない。幸い欧州から送付された各種論文、及び日本でも京都大学で元原子核物理を研究し後に電磁波被爆の調査と検証の草分け的存在となった故荻野晃也理学博士他の多数の報告がある。全方位のいはば問題だらけの諸課題の内、動物の雄雌の異常現象も省略し、最も深刻と思われる「人の生殖問題」に焦点を絞り、その内の男子の精子だけに特化し荻野博士の諸データの一部を下記に引用してみる。
　この報告によれば、精子にはXとYの遺伝子があり、Xであれば女子、Yであれば男子が生まれることは良く知られている。また女子より男子の方が生命力が弱いためか、人間の場合は男子の方が多く生まれるように神様に仕組まれているようである。性別を決めるのは精子であり、1975年のルーマニアの論文（ラングラジャン）が報告した数百μW/cm2のマイクロ波被爆によって人の精子減少の報告があったのを皮切りに、特にスマホなど高周波電磁波の被爆に関する弊害レポートは全世界で200件以上にのぼる。序ながら、精子は熱に弱く、哺乳類では精巣（睾丸）が体外に出ており、いわば冷却用のフィンがついている形になっているため電磁波暴露に対する防衛法が具備されていない。
　「人」を対象にしたもの（著者、論文名、掲載誌は割愛）の主な症例を列挙すれば、電磁波被爆について古くは1962年米国での睾丸の機能退化報告を初めに、（中間を省略）、2004年中国ではレーダー波作業員の精子劣化、同年ハンガリーでスマホを一日中身に着けている男性は13ケ月で精子が約30％減少、2006年トルコでは精子運動低下＆生殖細胞に劣化、2011年南アフリカの精子受精力の低下、2012年米国ではWiFiでDNA損傷、同年タイでは精子の自動能力の明白な劣化、2013年イタリアでは4時間/dayでDNA損傷、2014年イランの基地局で影響が過大故人間は300ｍ離れる事、2015年中国で被爆1.95GH、3W/kg条件下で精子活動＆生存力低下と精子頭部の奇形発現、2017年オーストリアで精子とホルモンに異常現象発現、同年イスラエルによる６年間185件の分析で西洋諸国の男子精子数が半減、精子濃度で52.4%、総精子数で59.3%減少等々と結論付けし、精子の異常、劣化、奇形など人類の先行きに深刻なイエローカードが出ている状態といえよう。
　こうした中、2022年度の『電磁場の健康影響に関する医学学会の国際学会報告』がなされた。（国際学会報告：電磁場の健康影響の拡大、その生物学的メカニズム、ノセボ効果でないエビデンス、及び対策/英文）Jpn J Clin Ecol,「臨床環境医学」（第31巻第2号）。
　管見に過ぎないけれど、中でも特に迫力を感じたのは元米国UCLAのG.Heuser博士の研究である。EHS患者の10名をチェックし、10名全員が脳スキャンに異常（神経細胞の神経回路への“繋がりが過剰”になること）が確認。EHS患者の脳の体積変化で体積がいずれも減少していること、脳神経が過活動になると、そのエリアの体積が一旦増え、長く刺激が持続するとその後 体積減少がおきること、その減少部位は主に海馬（学習、記憶、空間認識部位）の減少であり、左右を比較すると右の海馬が格段に減少すること、また後頭葉（モノを見る識別機能部位）も小さくなり、それも左の後頭葉が格段に減少すると報告している。サンプルが10名の標本集団なのでEHSの母集団を代表できるか否か成果が待たれるが、説得力があり発症メカニズム解明に確かな足取りを感じたものである。
　序ながら電磁波被爆に関する世界の様子を幾つか概観すれば、小児科医でノルウェー元首相グロ・ブルントラント氏は電磁波の重篤症状を公表、「自室へのスマホ持込み禁止」令、スエーデンではEHSの有病率が2006年度で約25万人となり4年前の約２倍の増加報告、2009年ドイツ・シュトットガルト市ではEHS患者を救うための2000名ものデモで電磁波規制要求が市議会通過、同年フランスではベルサイユ高裁が通信基地局の電磁波被害を訴えた住民要求に対し、基地局の撤去命令判決。2013年ベルギー政府は7才以下の子供へのスマホ販売は店頭でもnetでも禁止、同じく2019年にはベルギーの首都ブリュッセルで、スマホの新規格5Gの導入に対し「ブリュッセルの住民はモルモットではない」としてセリーヌ・フレモ―環境大臣が停止命令。同年、イタリアのローマでは区議会が「市行政に基づく5Gプロジェクトへの反対」を決議、2020年にはスイス政府は「5Gが人の健康に与える悪影響の懸念は払拭できない」とし5Gの使用停止命令、また2018年米国カリフォルニア州ではスマホの脳腫瘍への関連性に重大な疑義があるとし、公衆衛生局がガイドラインを発表した後、「住宅地に5Gの基地局設置の禁止令」、商業地域でも5G基地局は450m毎の設置の義務付けを命じている。
　また世界では幼児や子供を対象に電磁波から守る活動も顕著になってきている。2002年の段階でロシアは「16歳以下の子供にスマホを使わせない（国立電磁波防護委員会）、2004年オーストラリアでは10歳未満の子供をスマホの販売対象としない、2005年英国では8歳未満の子供のスマホ使用不可」（国立放射線防護委員会）等々＿＿枚挙に暇がない。
　筆者は環境の専門家ではなく一部外者に過ぎないが、これらの世界の動向、主に欧米系の人々の具体的な挙動の中から日本を逆照射すれば、寂寞の想いを禁じ得ない。
　例えば文科省のGIGAスクール構想のように子供達に一人一台のパソコン端末配布と学校敷地内(!)に基地局設置する計画に関連し、脳科学者の川嶋隆太東北大教授が「パソコン使用時間が増大する程、子供の読解力/思考力は低下」「スマホ使用が学力を低下させる」と強い懸念を示した。また筆者も直に会ったことのあるビル・ゲイツは自分の子供（14歳まで）にスマホの使用を禁止、アップルのS.ジョブスは子供の多面的な可能性を奪うとして、自分の娘達にiPhone/iPad（自社製品！）を持つことを禁じた。もとより電磁波被爆による子供の学力低下、思考力低下、発達障害など弊害を熟知していたからであろう。
　また通信速度が4Gの100倍、データ容量が4Gの1000倍、2時間の映画を3秒でダウンロード可能などを売り文句にしている５G。何事も利得の裏側には犠牲があるのは世の常。例えば総務省が進めるMoon Shot計画など電磁波三昧のInnovation一辺倒で成果を求める従来型の政策誘導は、一方で「人間の季節」とでもいった、いわば死に急がない安全な暮らしを指向する多数の人々の意向と齟齬は生じないのか？我々の納税で成立する政府予算は、Cyber Securityを含め国民に対し「このまま進めても宜しいですか？」＿＿とのPublic Commentを、時間をかけて謙虚に受け付けるべきではないのか？
　更に元国連環境職員によれば、過去20年間に電磁波暴露で昆虫類の80％が既に失われている可能性を指摘している。微生物から動植物に至るまで、種が奇形になったり絶滅したりする現実の光景は、同じ動物である人の未来をも暗示しているのではないか？
　もし日本にこうした国民意識が育まれないとしたら、第一にMediaの姿勢が問われよう。
　日本でも遅ればせながら2009年1/18日のNHKスペシャル「男が消える？崩壊するY遺伝子」や2018年9/19日のNHKクローズアップ現代「日本の精子力クライシス」が放映され、筆者はその録画を後日拝見した。時間も経ち詳細は覚えていないけれども、双方とも放映では精子の劣化や崩壊、精子濃度の激減、人類滅亡？等々＿＿公共放送にしては刺激的な語彙を使って報道されていた。しかし乱暴な言い方が許されるとしたら、その原因が「睡眠不足」や「座りすぎ」といった的外れ、ピント外れの推論。考えられる主因としての電磁波被爆には一言も言及しない残念な内容であったと思う。NHKだけでなく民放や各新聞社も同様。いずれも欧米他に多数の支局を有し、上述のEHS疾患に関するここ20年前後の社会の動きについて駐在記者たちは繰返し現場を見分してきた筈、と考えられるのである。
　電磁波人体無害論があってもよいけれども、日本では電磁波障害の患者(被害者)に対して国側がリスクの証明を押し付ける。しかし欧米では事業者(加害者)に対して安全性の証明を命じる。この違いは大きい。電磁波に対する疫学的事例に対しても欧米は民主的に公的機関が直ぐに動くが、日本では国側に人道的視線が希薄だ。証拠を見せないと行政や通信事業体が動かない、或は圧力をかけ隠蔽する体質さえあるのは一流の国家とはいえないだろう。
　前述の通りドイツでは電磁波暴露につき報道を含め実情を正面から捉えて国民が普通に反応する人道的振舞がとても眩しい。日本とドイツは先の大戦で同じ敗戦国。電磁波問題に限らないけれども、日本では戦後80年経過しても、まだ米国から「与えられた平和主義」、「自分達の手で勝ち取ったものでない民主主義」が色濃く反映している。
　日常生活では原発問題より深刻な電磁波被爆問題を正視し、EHS患者に手を差し延べ、現在の健常者も予備軍と捉え、命取りになる前に、Mediaがキチンと報道、知らしめれば、本質的に温厚で謙虚で思考力のある大多数の日本人は、政府や行政の諸事情を深く勘案し、激しいデモもなくテロもなく、世界的にも稀に見るほど平和裡に落し所に協力/合意できる優れた民族の一つ＿＿と確信している。
　(紺野大介、清華大学招聘教授・北京大学客座教授)

＊以下に、紺野大介先生の略歴をご紹介しております。
紺野大介（コンノ ダイスケ／Daisuke Konno）先生の略歴
　紺野大介先生は、科学技術者、企業経営者、大学教授、論説随筆家、幕末維新史研究家等、多方面で卓越した業績を残し「知の巨人」として知られています。
　1945年生まれ。東京大学にて流体力学・流体工学等、自然科学を学び、工学博士号を取得。また旧ソ連のモスクワ大学 数理統計研究所への留学経験も持ち、更に野村Harvard Management Schoolにて「トップのための経営戦略講座」を修得する等、国際的な学識を深められました。
　1999年までの長年にわたり、日本の大手企業二社にて新規事業本部長、研究開発本部長、取締役CTOなどの要職を歴任。企業活動と並行して、日本機械学会論文審査委員、通産省工業技術院の大型国家プロジェクト作業部会長、新潟市長顧問、新潟大学地域共同研究センター客員教授、更に日中科学技術交流協会常務理事を長年務め、中国要人ら国際的な橋渡し役としても尽力されました。
　2000年以降は、1200名を超える第一級の専門家集団を束ね技術事業性評価を主目的とした公益シンクタンク「ETT」（創業支援推進機構）理事長兼CEOに就任、政府（経産省）系の国策会社「産業革新機構」初代取締役・産業革新委員を兼任、また社）次世代エネルギー研究開発機構CEOを併任。更に米国シリコンバレーVentureであるアルゴトチップ（ATC）社社外役員を兼務。他方、国政政党の要請に基づき与野党を問わず衆参国会議員へ国際情勢に関する講演も多数行ってきました。
　学術面では、1994年より中国・清華大学摩擦学国家重点実験室（SKLT）招聘教授、2008年からは北京大学歴史学系中外関係史研究所（RICFRH）客座教授を務めており、中国を代表する両大学で教授職を持つ唯一の日本人でもあります。また国内では東大、東工大、慶応大、同志社大等の講師、財）松下政経塾・非常勤講師など歴任。現在、社）日本藍藻協会名誉会長、米国Dimaag-AI社の役員を兼務されています。
　また、人文科学分野においても、紺野先生の業績は特筆すべきものがあります。幕末の志士による名著・橋本左内『啓発録』、吉田松陰『留魂録』、佐久間象山『省愆録（せいけんろく）』の英完訳書を22年かけ、幕末三部作として日本で初めて完成させました。これらの書籍は、世界中の大学・研究機関に無償で寄贈され、日本の精神文化を国際社会へ伝える役割を果たしています。 特に『啓発録』については、完成直後に当時の米国大統領 ビル・クリントン氏より感謝状が贈られています。
　加えて、55年間で世界約70ケ国300都市をビジネスやアカデミアの所用で歴訪、ケンブリッジ大学（英国）を初め、欧州日本学研究所CEEJIA（フランス）等からの招聘により、日本人の倫理観、大和魂、美意識、謙虚さといったエートスについての講演も多数。その他、朝日選書 『中国の頭脳 清華大学と北京大学』（朝日新聞社）、『民度革命のすすめ』（東邦出版）、『音楽と工学の狭間で』（新樹社）等の著書があり、理系と文系を自在に行き来する知性を体現し続けておられます。以上。